介護職の給料 | 今後アップする？低いまま？職種別に比較
介護職の給料はどのくらいなのでしょうか？介護職の給料は低いイメージがありますが、今後の動向について解説します。具体的には、「各種介護職の平均給与」...
（１）「介護職の給料＝安い」という状況が続いている
介護職は、長年「給与などの待遇が低い」というイメージを抜け出せずにいます。
これは、介護業界で実際に働いている方も、そうでない方も抱く、ある程度共通したイメージであるといえます。
これらは、テレビやネットなどを通して示される数値上のデータに基づくイメージであるケースもあれば、知人との会話などの日常生活を通じて醸成されるイメージであるケースもあります。
私、魔女のキキ！こっちが国家資格保持介護士の冬のボーナス額！ pic.twitter.com/7aFC17uieB
— kou@関けも【えー07】 (@bitmu) December 7, 2018
例えばこちらは、介護職に就かれている方による、twitter上の実際のツイートです。このツイートは、「介護業界で働く人の、リアルな給与事情」をシンプルに示し、大きな反響を呼びました。このことからも、介護職の給与に対するイメージがうかがえるといえます。
ですが、「介護業界で働く＝給与が低い」ということは、イメージにしか過ぎません。
当たり前のことですが、他の業界と同じく、介護業界には、職種や勤務地、勤務形態や資格など、様々なものがあり、どれ一つとして同じ働き方はありません。
極端な例でいえば、同じ仕事をしていても、施設によっては倍以上給与が異なるケースも存在します。すなわち、介護職の給与に対する最も客観的なまとめは、「安い」ではなく「ケースバイケース」なのです。
それなのに、なぜここまで「給与が安い」というイメージが強いのでしょうか。そして、介護従事者個人は、自身の給与を上げるためにどう動けばよいのでしょうか。
本記事では、これらの問題に関して説明をしていきます。
（２）【2019年最新版】介護職の給料の現状
まず、そもそも介護職の給与に関する、安いというイメージはどの程度正しいのか。すなわち、介護業界の給与に関する現在の状況はどのようなものなのか、というトピックについて、説明していきたいと思います。
前提として、本記事が扱う「給与」ですが、介護従事者は公務員ではないため、給与は職種・施設などのケースによって大きく異なります。
そのためここでは、主なケース別で「平均」の数値を紹介していきます。
職種別の平均給与
この表は、平成30年時、介護従事者の平均給与を職種別に示しています。先述したように、介護業界には様々な職種があります。その仕事ごとに、給与がどのくらい変わるのかをここでは示していきます。
| 職種（すべて常勤） | 実労働 時間数 (単位：時間) |
平均給与額（月給） |
|---|---|---|
| 介護職員 | 163.4 | 300,970円 |
| 看護職員 | 157.2 | 372,070円 |
| 生活相談員・支援相談員 | 162.8 | 321,080円 |
| 理学療法士、作業療法士、 言語聴覚士又は機能訓練指導員 | 157.7 | 344,110円 |
| 介護支援専門員 | 162.0 | 350,320円 |
| 事務職員 | 158.6 | 307,170円 |
| 調理員 | 163.2 | 254,450円 |
| 管理栄養士・栄養士 | 159.4 | 309,280円 |
（厚生労働省（2019）『平成３０年度介護従事者処遇状況等調査結果』p.62を参考に、編集部が作成）
職種別でみると、最も高いのは看護職員で、月収372,070円となっています。逆に最も低いのは介護職員となっており、月収300,970円となっています。
これらの数値もあくまで平均値ですが、職種によって月収が約7万円、年収に換算すると単純計算で84万円程度の開きがある、ということです。
介護職の給料事情に関して、職種別にまとめた記事はこちら
施設形態別の平均給与
介護従事経験者以外にはピンとこない可能性もありますが、一言で介護施設といっても、目的によってさまざまな種類の施設があるのです。この施設形態が異なると、職員に対する給与体系も違えば、収入の入り方も違います。
そのため、当然ながら職員個人が受け取る給与にもばらつきが生まれます。
| 施設 | 管理職か否か | 平均給与額(単位：円）（月給） |
|---|---|---|
| 介護老人福祉施設 |
管理職 |
400,570 |
|
管理職でない |
325,360 | |
| 介護老人保健施設 |
管理職 |
368,470 |
|
管理職でない |
311,150 | |
| 介護療養型医療施設 |
管理職 |
327,860 |
|
管理職でない |
283,070 | |
| 訪問介護事業所 |
サービス提供責任者 |
306,150 |
|
サービス提供責任者でない |
269,640 | |
| 通所介護事業所 | 管理職 |
310,810 |
|
管理職でない |
258,200 | |
| 認知症対応型共同生活介護 | 管理職 |
322,490 |
|
管理職でない |
271,100 |
（厚生労働省（2019）『平成３０年度介護従事者処遇状況等調査結果』p.82を参考に、編集部が作成）
上の表は、常勤の場合の月給を、施設形態ごとに見た表になります。
この表を見ると、介護老人福祉施設が平均して最も高い給与を職員に支払っていることがわかります（非管理職で月給325,360円）
非管理職の平均値が最も低い通所介護事業所（月収258,200円）とは、67,160円ほどの違いがあるという形になりました。
勤続年数
日本企業と外資系企業の違いとして挙げられるものの一つに、「年功序列か結果主義か」ということがあります。時代が進み、終身雇用制度こそ保証はされなくなったものの、基本的には入社後の年数や、経験年数などが給与のベースアップの軸であることは、基本的に介護業界にも当てはまります。
| 勤続年数 | 平均給与額 (単位：円） |
|---|---|
| 1年（勤続1年～1年11か月） | 270,740 |
| 2年（勤続2年～2年11か月） | 278,550 |
| 3年（勤続3年～3年11か月） | 282,700 |
| 4年（勤続4年～4年11か月） | 284,300 |
| 5年（勤続5年～5年11か月） | 290,400 |
| 6年（勤続6年～6年11か月） | 290,950 |
| 7年（勤続7年～7年11か月） | 293,120 |
| 8年（勤続8年～8年11か月） | 301,120 |
| 9年（勤続9年～9年11か月） | 307,930 |
| 10年（勤続10年～10年11か月） | 318,470 |
| 11年（勤続11年～11年11か月） | 308,640 |
| 12年（勤続12年～12年11か月） | 320,680 |
| 13年（勤続13年～13年11か月） | 320,120 |
| 14年（勤続14年～14年11か月） | 326,100 |
| 15年（勤続15年～15年11か月） | 332,200 |
| 16年（勤続16年～16年11か月） | 339,980 |
| 17年（勤続17年～17年11か月） | 347,470 |
| 18年（勤続18年～18年11か月） | 344,360 |
| 19年（勤続19年～19年11か月） | 367,410 |
| 20年 以上 | 381,030 |
（厚生労働省（2019）『平成３０年度介護従事者処遇状況等調査結果』p.88を参考に、編集部が作成）
上の表は、常勤の場合、勤続年数に応じてどれほど平均給与が伸びているのか、という傾向を示しています。
この表によると、全介護従事者平均の月給は、平均すると、勤続1年目の時の月給と比べ、
- 約5年ほど勤務することで約2万円
- 10年勤続で4万円強（47,730円）
- 15年勤続でおよそ6万円
となることがわかります。
ボーナス
介護業界におけるボーナス（賞与）についてですが、こちらについては、施設形態や雇用形態によって状況も変わってきますが、厚生労働省のデータによると、平成30年度の「医療，福祉」業界の夏季賞与平均額は「267,661円」だったことが示されています。
（参考：厚生労働省（2018年）『毎月勤労統計調査－平成30年9月分結果速報等』の「表2 平成30年夏季賞与の支給状況」 ）
この平均値を、多いととるか少ないととるかはケース次第です。実際、twitterなどのSNSには、
明日はボーナスだ！！
— Good (@Goood_doooG) July 9, 2019
皆さん、どのくらいもらうの？？#介護福祉士 #介護ボーナス
上記のように、多く受け取った方もいれば、そうでないという方もいらっしゃいます。
冒頭で引用したツイートで示された額とは大きな差があるため、少なくとも厚生労働省の平均賞与額に近い額を全員が受け取れるわけではない、ということが言えるでしょう。
（１）（２）で述べてきたように給料が低い介護職ですが、給料をアップさせる方法に関して詳しく述べた記事はこちら
（３）介護職の給料の改善状況
2019年10月から介護福祉士に月8万円の処遇改善が行われます。国は、介護離職者ゼロを目指して、介護サービス事業所における勤続年数10年以上の介護福祉士について、月額平均8万円相当、または年収を440万円以上にするよう処遇改善を行うことを決めました。
すべての介護職員の賃上げを行うわけではなく、長く働くことで賃金が上がる仕組みをつくることで、介護現場の人材定着に繋げるという目的があります。
介護職員処遇改善加算によって給与アップ
厚生労働省は、介護職員の給料を上げるために「介護職員処遇改善加算」という制度を設けました。これにより、介護職員のキャリアパスの仕組みを作ったり、職場環境の改善を行ったりした事業所に対して、介護職員の賃金を上げるための加算（報酬）が支給されます。
加算額は、Ⅰ～Ⅴの5区分のうちどれに当てはまるかによって決まります。最高額の「加算Ⅰ」は介護職員の1人当たり月額37,000円相当が加算されます。
（参考：厚生労働省『「介護職員処遇改善加算」のご案内』）
介護賃賃上げ法案に関して詳しく述べた記事がありますので、ぜひお読みください。
（４）介護業界と他業界の給料の比較
前の見出し（本記事（２））では、大まかにではありますが、介護業界に従事している個人が受け取る給与・賞与（ボーナス）に関する現状を、給与に影響を与える各種要素ごとに分け、紹介しました。
では、この現状というのは、ほかの業界と比較するとどうなのでしょうか。ここでは、全体の平均給与の比較と、40代の平均給与の比較をしていきます。
平均給与の比較
まず、他の業界と比べて介護業界がどの程度の給与なのかを可視化していきます。介護業界は比較的業界内での転職、もしくは業界外からの転職も活発なことから、ここでの業界は「転職の際の入社時給与」を参考にした業界比較を行っていくこととします。
具体的には、大手人材会社の転職サイトである求人情報・転職サイトdoda（デューダ）により収集された2017年9月～2018年8月の1年間の間のデータ（参考：doda『平均年収ランキング 最新版』）を参考に、全84業種の中から、「福祉／介護関連」の業種の平均年収がどの程度なのか、という比較をしていきます。
すると、以下のような結果となりました。
全業種の入社時モデル年収平均値が439.75万円なのに対し、福祉／介護関連業種のそれは334万円と、他業種と比べて平均と大きな隔たりがあることがわかります。この数値は、doda調べの84業種中83位となります（84位は「ホテル／旅館／宿泊施設」業界）。
もちろん、このデータのソースはあくまで実際に働いている人のその時点での年収です。これから先も同業界にて従事する場合、この334万円という数字が大きく伸びる可能性も大いにあることを考えると、平均収入だけでは十分な比較とは言えないでしょう。
40歳代のモデル年収の比較
そこで次に、業界に入ってからしばらく経ったのち、どれほどの年収を想定出来そうか、という比較を行うことで、より具体的な比較をしていきます。
すると、以下のようなことがわかりました。
（グラフ：東洋経済オンライン『最新版！40歳年収｢64業界別｣ランキング』をもとに、編集部が作成）
40歳時のモデル平均年収の比較では、残念ながら64業界の中で、63位と大きな差をつけられ64位にランクされるという形になりました。あくまで平均の値ではありますが、介護業界は他業界と比較して「長い間従事すること給与が大きく上がる」という、いわゆる「年功序列」的な色合いは強くない、といえるでしょう。
もちろん、これからのどの業界も様々な変化を目にするでしょうし、その中でモデル年収も多かれ少なかれ変化が起こることはまず確実ですので、あくまでもこのランキングは参考値としてご覧ください。
（５）介護職の給料が他業界に比べて低い理由 ①制度面の要因
前の見出しでは、給与という要素を通じ、介護業界と他の業界の比較を行ってきました。業界が異なるだけで、なぜここまで差が生まれるのでしょうか。
収益を大きくする際の制約がある
一つには、給与を支払うのに必要な「収益」を大きくする際に制約が多いということが挙げられます。
基本的に、働いた従業員に対して支払う給与は、人件費として扱われます。人件費以外にも、収益を上げようとするほとんど組織は、事前投資や設備投資をするなどして、収益を上げるべく様々なコストをかけているのです。
この際、他の多くの業界では、基本的には収益を効率的に上げることで、支払うコストの1項目である「給与」を多く支払うことができるようになるのです。しかし、介護業界は、この給与の源泉となる「収益」を効率的に上げる、ということが現在非常に難しい業界なのです。
介護保険制度の存在により、施設に入る収入に天井がある
この大きな理由の一つが、介護保険制度の存在です。基本的に、介護業界という枠の中で提供されるほぼすべてのサービスは、介護報酬という形で種類ごとに単価が定められています。これにより、売り上げマイナスコストである収益が上がりにくいのです。
もちろん、地域やその時々の物価変動などにより調整はされているのですが、「訪問介護は2,960円、介護予防訪問看護は2,860円」といった具合に、サービスの種類がそのまま値段と直結する、という形になっているのです。この際、例えば「サービスの質」や、「お客様一人当たり、対応する職員の数」、「事業所の大きさ」というのは一切価格に影響しないのです。
ですので、極端なケースでは、「質が高い職員しかそろえていない施設」でも、「経験の浅い職員しかそろえていない施設」でも、（もちろん長期的に見れば大きく変わりますが）提供するサービスの量が同じであれば、収益は同じである、ということもあり得るわけです。
下記の記事は、介護報酬制度についてより詳しく解説しています。併せてご覧ください。
コストカットも難しい
それなら、給与以外の部分のコストを減らせばよいではないか、と考える方もいらっしゃるでしょう。しかし、それにも障壁があります。理由は、介護報酬の制度によって定められている、「施設介護は6～7割が人件費」、「訪問介護は9割が人件費」といった具合に、事業所が得たお金の使い道に関する規定にあります。
この規定により、人件費以外の部分でのコストカットができていない事業所の場合、給与を上げる方法がほとんど残されないのです。
（６）介護職の給料が他業界に比べて低い理由 ②社会的背景面の要因
（４）にて説明した要因を踏まえ、「では、政府がその介護報酬の制度を変え、施設が各職員に対しより高い給与を支払うことができるようにすればいいではないか」、という指摘がなされます。
もちろんそれは正しいのですが、政府が費やすことのできるお金にも限りがあります。
先述したような指摘を実行に移すには、政府に対し社会的・政治的に「介護施設によりお金が入りやすい仕組みを構築するべきだ」という力が強くかかることが条件なのですが、その条件を満たすには、もう少し時間がかかる見込みです。
かつて、高齢者の介護というのは、家族の仕事として考えられていました。そのため、比較的簡単で誰でもできるような、専門性の低い仕事だというイメージが根底にあります。
しかし、今は少子高齢化に伴い、家族だけで介護を行うのには限界があります。また、医学の進歩とともに、介護における専門性も徐々に確立しつつあります。今後介護の必要性をさらにアピールして社会的地位を向上していけば、今後給料や待遇の面でも改善されるでしょう。
実際、介護業界の重要性が上がるにつれ、介護業界における待遇改善の必要性がメディアなどで報道されるようになりました。
このような動きが続き、先述した社会的イメージを徐々に変わることが肝要といえるでしょう。
（７）介護職の給料を上げるには資格を取得しよう
介護職としてより高い待遇を得るための方法の中でも、比較的ハードルの低い1つの例として、資格を取得するなど、スキルを磨くことが挙げられるでしょう。本記事の（２）にて述べたように、同じ施設の中でも様々な職種が、同じ職種であっても様々な仕事が存在します。
職種や仕事が異なれば、必要となる知識や資格も当然異なるため、仮に「この仕事は待遇が魅力的だ」と思えるような仕事が見つかっても、必要なスキルが身についていなければ、その仕事をすることは難しいといえます。その点で、資格を取得することは、スキルを示すことのできるいいツールといえます。
介護職として重宝される資格は、介護福祉士をはじめたくさんあります。
（詳しくは、こちらの記事をご覧ください。↓）
なお、比較的少ないコストで取得することができるものとしては、介護職員初任者研修や介護職員実務者研修などがあります。
こういった資格を持っているだけでも待遇が良くなる可能性がありますので、「待遇にはあまり満足していないけれど、現在勤務している施設からの転職は考えていない」という方は、ぜひ受講を検討してみてはいかがでしょうか。
（８）給料の良い所へ思い切って転職しよう
資格を取得する以外に高い待遇を得る方法として、転職するのも方法の1つです。介護業界は全体的に見て人手不足です。転職自体は意外とすんなりいくでしょう。
介護施設の中でも最も給料が高いのは特別養護老人ホームです。次が介護老人保健施設で、以下、訪問介護、グループホーム、デイサービスとなります。
しかし、大切なことは、転職先でより高い給料やよりよい待遇を受けられるかどうかです。求人情報をよく確認して、条件を比較してみましょう。
給料の額面だけでなく、社会保障や賞与や休日など細かく確認する必要があります。また、求人情報サイトや知人や友人などからも情報を集めて、自分なりに精査しましょう。
給与水準が低いと言われることの多い介護職員ですが、今後は処遇改善が行われる可能性が高く、先行きは決して暗いわけではありません。またキャリアアップや転職など、給料アップを目指すには個人の選択が重要になってきます。
下記の記事は、介護職の転職や退職についてより詳しく解説しています。併せてご覧ください。
（９）給料に不満があるならフリーランスという選択肢も
介護報酬制度から抜けるという選択肢
介護職としてのスキルを活かしながら、より大きく給与を上げたい、という場合は、リスクもありますが、フリーランスという選択肢もあります。
介護職の給料は、どれだけ転職をしても、大幅に上がる、ということはなかなかレアなケースであるといえます。この理由は、本記事の（３）（４）にて述べた通りです。
ですので、介護職としてのスキルを活かしながらも給与を大幅に上げたい場合、もっとも確実な方法が「介護報酬制度」の適用範囲から抜け出すということです。具体的には、例えばフリーランスとして働くという選択肢が考えられます。
特定の施設などに正規の職員として勤務するより、非正規職員の方が給料が良い場合があります。また、長期休暇など時間の融通がききやすいことがメリットです。しかし、社会保障がなかったり、給料が安定しないことなどのリスクもあります。しっかりと、スキルアップをしながら空いた時間をうまく活用していく必要があります。
（１０）介護職の給料に不満を持ったら、まずは行動に移していこう
介護職はストレスを感じやすい仕事の1つです。対人援助はやはり気を使い、気苦労が絶えません。また、給料が低かったり休みが少なかったりすると、心身ともに疲弊してしまいます。
そういった時は、無理をせず先輩職員や上司に相談しましょう。待遇を改善してくれるかもしれません。また、改善が難しい場合は思い切って転職するのも1つの方法です。
無理をして仕事を継続するよりかは、環境を変えるのもいいかもしれません。その際ですが、しっかりと情報を集めてから転職をしましょう。焦って転職先を決めてしまわず、次の転職先でも同じような事態に陥らないように、注意が必要です。
介護士になったら、まず目指すべき資格に関して詳しく述べた記事はこちら