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高齢者の体力テストが過去最高レベルの結果に|健康志向の高まりが影響か

最新情報
2019年度体力・運動能力調査によると、高齢者の体力が大きく向上していることが分かりました。特に、70代の男女では過去最高レベルの点数を記録しています。その理由として、健康志向の高まりや時間的な余裕などがあげられています。
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ほかの世代とくらべ大幅に向上


出典:https://www.irasutoya.com/

スポーツ庁により、2019年度の体力・運動能力調査の結果があきらかになりました。

記事によると…

スポーツ庁は18日、2019年度体力・運動能力調査の結果を公表した。体力テストの結果を点数化した合計点が70代女性で過去最高になるなど、高齢者の体力向上が鮮明になった。子どもの体力は横ばいか上向きだった一方、30~40代女性は下降傾向で、世代によって差が出た。

ほかの世代とくらべても、高齢者の体力が大きく向上していることが分かります。

70代の男女で最高点を記録

調査は、昨年5~10月に6~79歳の男女約6万3000人を対象に、握力や上体起こしなどの項目で行われました。

65歳以上は6項目を点数化し60点満点で結果をまとめた。70代前半の男性(39・50点)、70代前半の女性(39・82点)と70代後半の女性(36・77点)が、現行方式が始まった1998年度以降での最高点だった。上体起こしや6分間歩行の点数が大きく伸びていた。

高齢者の体力向上が目立つ理由として、スポーツ庁は高齢者の健康志向の高まりや時間的な余裕などをあげています。

(記事URL:「高齢者の体力向上鮮明に『体を動かす機会が多い』」)

Twitterの反応

カーブス大人気だもんなー、山にも元気な高齢者がいっぱい居る。 / “高齢者の体力向上鮮明に「体を動かす機会が多い」 - 社会 : 日刊スポーツ” https://t.co/alRfLqtXOh

— うぃじうぃっぐ (@WYS_) October 19, 2020

スポーツ庁が2019年度の運動・能力調査の結果を公表した。

高齢者の体力向上が鮮明になり、30代〜40代の女性は下落傾向だったそうです。

しかし、これは2019年度の値。

来年度の数値はおそらく...。

日常に運動を根付かせることはとても重要だと感じた。#パーソナルジム #運動#スポーツ庁

— 野島 翼@元公務員 → ジム経営  (@nojimatsubasa) October 19, 2020

認知症の有病率とは反対に、体力は向上している。

高齢者の体力向上鮮明に 19年度スポーツ庁調査 | 2020/10/18 - 共同通信 https://t.co/gPDT3FFSb3

— KKK channel (@roy16117618) October 18, 2020

働かなきゃ食ってけなくておちおち家でのんびり出来なくなったからでしょ。

昨日も腰の曲がったおばあさんが駅のホームで掃除してたよ、なんなんこの国。

— ライナ (@mneaiortioot) October 18, 2020

ネットの意見

今の高齢者は、わりと運動をしているのと、食生活も関係しているのでは。

有酸素運動、筋トレ、その他、続けようとしたら、たばことお酒は、高齢者ほどやめた方が良いと思います。
運動量は、あまり無理をせずに少しずつでも続けたら、結果はついてきます。
筋トレ後、休息2~3日以上と、日ごろは食生活に注意を払えばと思います。

高齢の経験者より。

スポーツクラブおおはやりだもんな。デイケアと間違うばかりの年寄りが多いところもあるし。健康寿命が伸びればその分寿命も伸びるでしょう。今は70歳でも若いという感覚の人多いからね、

だから働き続けようって言われるんだろうな。
しんどい

高齢者の体力や運動機能について、この30-40年ほどの間に10歳程度の「若返り」がみられるといった研究データは、これまでも多数報告されています。公衆衛生や社会福祉の向上などがその背景にあることは間違いありません。

そうしたこともあって「高齢者」の一般的な定義を現行の65歳から75歳に引き上げようとする意見も根強くあります。一方で、高齢者の認知機能に「若返り」がみられるといった研究データについては、私はあまり接したことがありません。

いずれにしても、老化や加齢現象はさまざまな要素が組み合わさって個別的に生じるものですので、このスポーツ庁のデータだけで高齢者の全体的な生活機能が向上していると判断するのは尚早だと思います。

まとめ

超高齢化社会をむかえる日本において、今後の介護サービスの拡充は重要な課題です。その一方で、ふくらむ社会保障費をおさえていくには、そもそも介護を受けないで済むようにする「介護予防」も同時に進めていくことが大切です。

要介護者のうち30%近くの人は、身体機能のおとろえや、転倒による骨折などがきっかけで介護を受けているといいます。それらの予防には体力向上が欠かせず、その意味では今回の結果はとてもあかるいきざしといえるでしょう。

もうひとつ、要介護となる原因の10%以上と大きな割合を占めているのが認知症です。2018年時点では65歳以上の7人に1人が認知症をわずらっていると推計され、こちらについても社会全体での取り組みが必要となりそうです。

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